FXを行う上で、ファンダメンタルズは非常に重要な要素です。
ファンダメンタルズとは、国や企業の経済活動を示す基礎的な要因のことを指し、FXに於いては国の経済成長率（GDP）、物価上昇率、雇用統計、財政収支、経常収支などの経済指標がこれに該当します。
ファンダメンタルズは為替の動向を予測する際の基礎的なデータとして用いられます。このファンダメンタルズをもとに分析を行う手法を「ファンダメンタルズ分析」と呼び、これは本質的価値を探るものであり、主にテクニカル分析と対比される概念です。
以下では、ファンダメンタルズの主要な項目について概要を説明します。
国債、金利
国債は、政府が財源を確保するために発行する「国の借金」です。例えば、日本が米国債を購入する場合、日本がアメリカにお金を貸している状態となります。この際、利息が発生し、最も一般的な期間として10年債が用いられます。アメリカは借りたお金をインフラ投資や株式購入に使い、利益を再投資することで経済を成長させます。この仕組みにより、国際間で資金が循環し、世界経済が発展します。国債の利回りは金利とも密接に関わり、中央銀行の金融政策に影響を受けます。このように国債と金利は、資本主義経済の成長を支える重要な要素です。
利下げ
利下げとは、中央銀行が政策金利を引き下げることで、貸出金利が下がり、経済活動を促進する政策です。企業や個人が低金利で借り入れを行いやすくなり、投資や消費が増加します。利下げは景気が停滞している時に採用されることが多く、特にデフレやリセッション対策として有効です。ただし、過度な利下げはインフレを引き起こすリスクがあります。また、通貨価値が下がりやすくなり、輸出産業にとっては有利になる一方で、輸入品の価格が上昇する可能性があります。利下げの効果は、経済指標や市場の期待に大きく依存します。
金融緩和
金融緩和は、中央銀行が経済活動を刺激するために行う政策で、金利引き下げや中央銀行による資産購入などが含まれます。量的緩和(QE)は、中央銀行が市場から国債や社債を購入して資金供給を増やす代表的な手段です。これにより市中の資金流通量が増え、企業や個人が資金を調達しやすくなります。結果として投資や消費が促進され、経済成長を目指します。金融緩和は景気低迷期に実施されることが多いですが、長期化すると金融市場のバブルや資産価格の過剰な上昇につながるリスクがあります。
利上げ
利上げは、中央銀行が政策金利を引き上げることで、インフレを抑制するために実施されます。利上げにより借り入れコストが上昇し、消費や投資が抑制されます。その結果、過熱した経済活動やインフレが抑えられます。しかし、利上げが急激または過度に行われると、景気後退や雇用の悪化を引き起こす可能性があります。また、通貨価値が上がり、輸出競争力が低下する一方で、輸入品が安くなるという影響もあります。利上げは、経済のバランスを維持するための重要なツールです。
金融引き締め
金融引き締めは、経済の過熱を抑え、インフレを防ぐために中央銀行が行う政策で、金利引き上げや中央銀行の資産売却などが含まれます。金利が上昇することで資金調達コストが増え、消費や投資が抑制されます。これにより、需要と供給のバランスが回復し、物価上昇が抑えられます。しかし、引き締めが急激に行われると、景気が冷え込み、企業収益や雇用に悪影響を及ぼす可能性があります。金融引き締めは、経済が高成長期に入り、インフレ懸念が高まった際に実施されることが多いです。
FOMC
FOMC（連邦公開市場委員会）は、アメリカの中央銀行であるFRBが開催する政策会合で、金利や量的緩和の方針が決定されます。世界一の経済大国であるアメリカの中央銀行の金融政策は、米ドルに限らず様々な通貨へ大きな影響を及ぼします。年8回開催されるFOMCの会合では、政策金利の目標範囲や経済見通しが議論され、市場参加者に大きな影響を与えます。FOMC後の声明や議事録は、投資家にとって重要な情報源であり、金融政策の方向性を予測する手掛かりとなります。特に利上げや利下げの決定は、株式市場や為替市場に直ちに反映され、経済全体に影響を及ぼします。
ECB理事会
ECB（欧州中央銀行）の理事会は、ユーロ圏の金融政策を決定する場です。ECBは、インフレ率の安定や経済成長の促進を目指し、政策金利の変更や量的緩和の実施を議論します。ユーロ圏は異なる経済状況の国々で構成されているため、政策決定には複雑な調整が必要です。ECB理事会後の声明や記者会見は市場に大きな影響を与え、ユーロの為替レートや各国の金融市場に反映されます。
日銀金融政策決定会合
日銀の金融政策決定会合は、日本の金融政策を決定する場で、年8回開催されます。金利や国債購入プログラムの変更、インフレ目標の設定などが議論されます。会合後の声明や日銀総裁の記者会見は、市場参加者が日本経済の方向性を予測する際に重要な参考資料となります。
米雇用統計
米雇用統計は、毎月発表されるアメリカ経済の重要指標で、非農業部門雇用者数、失業率、平均時給などが含まれます。この統計は、景気動向や消費者支出の予測に直結し、FOMCの金融政策にも影響を与えます。特に、結果が市場予想と大きく異なる場合、株式市場や為替市場が大きく変動します。雇用の増加は経済成長の指標とされる一方、賃金上昇はインフレ圧力として警戒されることがあります。
経済指標でレートが動く条件
経済指標が為替レートに影響を与えるには、市場予想とのギャップが鍵となります。予想を上回る指標はポジティブな経済見通しを示し、通貨の価値が上昇することが多いです。一方、予想を下回る場合は通貨が売られる傾向があります。また、指標の重要性や発表タイミングも影響を左右します。特に、GDP成長率やインフレ率、雇用統計のような主要な指標は、市場の注目度が高いため、レートに与える影響が大きくなります。